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Peri
ez, R.*; Bezhenar, R.*; Brovchenko, I.*; Duffa, C.*; Iosjpe, M.*; Jung, K. T.*; 小林 卓也; Lamego, F.*; Maderich, V.*; Min, B. I.*; et al.
Science of the Total Environment, 569-570, p.594 - 602, 2016/11
被引用回数：26 パーセンタイル：63.89(Environmental Sciences)IAEAのMODARIAプログラムの枠組みの中で、海洋拡散モデルの詳細な相互比較を、チェルノブイリ原子力発電所事故に伴うバルティック海及び東京電力福島第一原子力発電所事故に伴う福島沖海域における放射性物質の海洋汚染について、
Csを対象として実施した。複数の海洋拡散モデルとしてBOXモデルや3次元力学モデル等の多様なモデルを用いた。バルティック海におけるモデル比較では極めて良好な一致を示したものの、福島沖海域における比較では各研究機関が所有する海況場を入力として計算した結果に大きな相違が確認されたが、海況場を統一することで良好な一致を得た。本研究結果から、複雑な海洋環境において政策決定支援システムとして運用するオペレーショナルモデルの構築には複数のモデルによるシミュレーション結果をアンサンブル平均するマルチモデルアンサンブル手法を採用することが妥当であることが示唆されたが、緊急時対応としてシステムを運用する際には計算負荷の大きいマルチモデルアンサンブル手法は非現実的であり、効果的な予測手法を継続して検討することが課題である。
吉澤 道夫
放射線科学, 46(6), p.184 - 187, 2003/06
2003年1月27日から31日にオーストリア・ウィーン国際センターで開催された第51回国連科学委員会(UNSCEAR)会合に日本代表団構成員の一人として参加する機会を得た。UNSCEARでは、前回会合から次期報告書策定の検討が開始されており、種々の変化がある。本稿では、チェルノブイリ事故の影響が次期報告書でも引き続き取り上げられる理由,次期報告書における基本方針の変更(「線源と影響(source and effect)」から「線源から影響へ(source to effect)」),webサイトの設置など、最近のUNSCEARの変化を解説するとともに、会合における議論の印象などを述べる。
坂本 隆一; 斎藤 公明; 堤 正博; 長岡 鋭
保健物理, 36(4), p.297 - 307, 2001/12
外部被ばく線量に影響を与えるファクターとしては、事故後の放射性核種の沈着分布,放射性核種の種類,核種の地中分布,降雨,積雪,半減期,家屋等の遮蔽効果,除染効果,生活パターン等がある。本調査研究では、チェルノブイリ地域において、これらのファクターに関係するデータを1992年から可能な範囲で継続的に収集を行った。本研究のおもな成果は次に示す4項目にまとめられた。(1)広域に汚染した地域の放射線レベルを迅速にサーベイする方法の開発、(2)汚染地域の住民に対する外部被ばく線量を推定する方法の検証、(3)
線線量評価用基本データのモンテカルロ法による整備、(4)汚染環境場の特性解析。以下、本報告では、調査や実験の概要を項目別に述べ、その後におもな成果を記述した。
外川 織彦
JAERI-Data/Code 98-038, 21 Pages, 1998/12
JAERI-Data-Code-98-038.pdf:1.13MB
チェルノブイル事故後の研究によると、都市環境における長期の外部被曝線量に対して、庭や公園というopen areaに沈着した放射性セシウム同位体が最も大きく寄与していることが明らかになった。計算コードGARDECは、庭の除染による線量率低減を推定するために開発された。このコードは、3通りの除染手段を考慮している。それらは、(1)特別な方法による庭の掘削、(2)汚染土壌の上部層の除去、(3)非汚染土壌による遮蔽である。計算コードの性能を評価するために試計算を実施した。線量率低減に関して、モデル予測と実測値には相違が見られた。これらは、計算と測定における様々な条件の相違に起因していると考えられる。このような相違にもかかわらず、庭の除染は線量率を低減するために大きな効果を持つことが計算でも確認された。
茅野 政道; 石川 裕彦; 山澤 弘実; 永井 晴康; 森内 茂
JAERI 1334, 54 Pages, 1995/09
国外原子力施設事故時に、実時間被曝線量評価により防災対策を支援する計算システムWSPEEDIを開発した。SPEEDIの世界版でありWSPEEDIは、国外の原子力事故に伴う日本への放射能影響予測を目的としている。WSPEEDIは、広域風速場予測のための質量保存風速場モデルWSYNOPと、放射能の長距離拡散、地表面沈着及び被曝線量評価のためのランダムウオークモデルGEARNから構成される。計算モデルは、システム制御機能、世界地図データベース、気象データ処理機能、図形出力機能等と共にシステム化されている。計算モデルは、信頼性の高い放出源情報、気象情報、モニタリングデータを集約したチェルノブイル事故データベースを用いて検証された。さらに、緊急時システムとしての対応能力が、ヨーロッパ大陸の約2000kmスケールで行われたヨーロッパ広域拡散実験のリアルタイムシミュレーションにより評価された。システムは、現在、ほぼ実用段階に達している。
外川 織彦
JAERI-Data/Code 95-009, 35 Pages, 1995/07
JAERI-Data-Code-95-009.pdf:1.43MB
チェルノブイル事故後の研究によると、事故後の都市環境における長期的な外部被曝線量率は庭や公園という屋外に沈着した放射性セシウムに起因することが明らかになった。時間に伴う沈着核種の下層土壌への浸透は、汚染表面からの外部被曝線量率の推定に重要である。2つの計算コードMLSOILとDFSOILは、未攪乱の農耕地における核種の浸透及びそれによる外部被曝線量率を推定するために、米国のORNLで開発された。都市環境における屋外に適用するために、MLSOILとDFSOILの変換と機能拡張を行った。また、原子炉事故時の評価に重要な核種に関して入力データファイルを整備した。さらに、拡張コードが意図した計算機能を有していることを確認した。
石川 裕彦
Journal of Applied Meteorology, 34(7), p.1653 - 1665, 1995/07
粒子型長距離大気拡散モデルにおける水平拡散の影響について調べた。チェルノブイルから放出された放射能の広域拡散を、種々の拡散係数の値を用いて計算し、ヨーロッパ各地における測定データと統計的に比較した。水平拡散係数の値が、3.3
10
~1.010
m
s
の時、計算結果と測定値との相関は最も良い事がわかった。水平拡散幅(
y)に関する経験的な式に基づいた拡散計算についても同様な評価を行った。移流・拡散だけでは説明できない測定値について、地表に沈着した放射能の再浮遊の効果が考慮された。平均的に10
mの再浮遊係数を用いると計算値と測定値のfitが、最良となることがわかった。
石川 裕彦
Journal of Nuclear Science and Technology, 31(9), p.969 - 978, 1994/09
被引用回数：7 パーセンタイル：56.56(Nuclear Science & Technology)緊急時環境線量情報予測システム世界版(WSPEEDI)の計算モデルの改良を行った。改良版は、地形準拠高度座標に準拠して構成されている。これらのモデルは、計算制御ソフトウェア、世界地形データベース、気象データ前処理機能、図形出力ソフトウェア等と統合され、計算コード体系として完成された。さらに、IAEA,WMO,CECの共催で実施されたATMES(大気拡散モデル評価研究)において供給された、信頼度の高い放出源情報、気象場、包括的なモニタリングデータを用いた適用計算を実施して、コードシステムの性能検証を行った。
石川 裕彦; 茅野 政道
Journal of Nuclear Science and Technology, 28(7), p.642 - 655, 1991/07
広域評価用SPEEDI(緊急時環境線量情報予測システム)開発の一環として、局地評価用に開発した移流拡散モデルを、総観規模の長距離拡散計算用に改良した。このモデルでは、大気中の放射能濃度、地表面沈着量、大気中放射能及び地表表面沈着からの外部被曝線量、呼吸による内部被曝線量を計算する。このモデルを用いて、チェルノブイル事故時のヨーロッパ地域へのCsの拡散を計算した。定性的な比較では、デンマークとトルコを除けば計算結果は測定結果と良く一致した。定量的な比較では、比較した濃度値の約50%が一桁以内、40%がファクター5以内の誤差範囲に納まる程度の一致をみた。この一致度は、SPEEDIを局地複雑地形上の拡散に適用した場合と同程度である。
石川 裕彦
Journal of Nuclear Science and Technology, 28(6), p.535 - 546, 1991/06
局地スケールの風速場計算を目的として開発されたSPEEDI(緊急時環境線量情報予測システム)用風速場計算モデルを、総観規模の風速場計算用に改良した。このモデルを用いてチェルノブイル事故時のヨーロッパの風速場を計算した。計算された風速場の水平成分の分布は、地上気圧配置及び850mbの等圧面高度パターンと良く一致し、低気圧や高気圧のまわりの循環性の風速場が計算された。鉛直風の分布も天気図とおよそ一致した。本モデルにおいて支配的なパラメータである、K、の効果について調査した。本論文の適用例においては、0.005ないし0.01の値が適切であることがわかった。
赤石 準
KURRI-TR-298, p.13 - 21, 1987/00
チェルノブイル事故にともなうヨーロッパ諸国の汚染、被曝状況の概要を紹介した。
茅野 政道; 石川 裕彦; 山澤 弘実; 森内 茂
JAERI-M 86-142, 65 Pages, 1986/10
SPEEDIシステムは、日本において原子炉事故が発生し、放射性プル-ムが環境中に放出された場合、それによる被爆線量を計算予測するシステムである。本報告では、このシステムをチェルノブイル原子炉事故に適用し、放出されたプル-ムの拡散・移行経過の推定および放出放射能量の評価を行なった結果を示した。プル-ムの拡散・移行に関する予測結果は、ヨ-ロッパ国内でのモニタリング結果とほぼ一致した。また、モニタリング結果との比較により推定した放出率から、事故後、24時間以内に希ガスインベントリの3%が環境中に放出されたと考えられる。
茅野 政道
保健物理, 21, p.285 - 294, 1986/00
SPEEDIシステムは、日本において原子炉事故が発生し、放射性プルームが環境中に放出された場合、それによる被曝線量を計算予測するシステムである。本報告ではこのシステムを構築するにあたり、考慮した要件や、その実現方法等について解説する。また、チェルノブイリ原子炉事故への対応状況についても、概略を述べている。
Periez, R.*; Bezhenar, R.*; Brovchenko, I.*; Duffa, C.*; Iosjpe, M.*; Jung, K.-T.*; 小林 卓也; Lamego, F.*; Maderich, V.*; Min, B.-I.*; et al.
no journal, ,
IAEAのMODARIAプログラムの枠組みの中で、海洋拡散モデルの詳細な相互比較を、チェルノブイリ原子力発電所事故に伴うバルティック海及び東京電力福島第一原子力発電所事故に伴う福島沖海域における放射性物質の海洋汚染について、Cs-137を対象として実施した。複数の海洋拡散モデルとしてBOXモデルや3次元力学モデル等の多様なモデルを用いた。バルティック海におけるモデル比較では極めて良好な一致を示したものの、福島沖海域における比較では各研究機関が所有する海況場を入力として計算した結果に大きな相違が確認されたが、海況場を統一することで良好な一致を得た。発表では、緊急時対応としてシステムを運用する際の課題に焦点を当てて報告する。
Liu, J.; 土津田 雄馬; 北垣 徹; 香西 直文; 大貫 敏彦
no journal, ,
福島第一原子力発電所(FDNPP)の事故では、溶融した核燃料、構造材料およびコンクリートからなる燃料デブリが生成された。現在に至るまで、損傷した原子炉の廃止措置および燃料デブリ取り出しについての検討が行われている。燃料デブリの現状と、燃料デブリ取り出し作業中に起こり得る変化を予測することは極めて重要である。過去の事例では、TMI-2やチェルノブイリ発電所(CNPP)において微生物の侵入/増殖が確認されており、特に、CNPPで分離された微生物では、ラボレベルの実験において燃料デブリの崩壊を促進したという報告がある。しかし、現時点においてそのメカニズムは不明である。FDNPPにおいても過去の事例と同様に微生物の侵入が予想されるが、その影響は未知数である。そこで、本研究では微生物による模擬燃料デブリの分解実験を行った。その結果、本研究における模擬燃料デブリの微生物分解は、主に鉄の酸化および鉄・ジルコニウムの液体培地への溶解によるものであると確認した。
